【2027年度版】福岡県の専攻医シーリング解説|九州・沖縄圏で希望診療科を確保するために

本記事では、医学部に在籍する筆者が、2027年度に九州・沖縄圏で専攻医研修を目指す研修医・医学生のために、福岡県の専攻医シーリングの状況を中心に、希望診療科を九州・沖縄圏内で確保するための情報を整理しています。

福岡県は2027年度の専攻医募集で8診療科がシーリング対象となっており、九州・沖縄圏で最もシーリングの対象範囲が広い県です。専攻医として福岡県内で働くためには、シーリング対象の診療科をしっかりと把握しておく必要があります。

2027年度に九州・沖縄圏で希望診療科の専攻医を目指す際に押さえておくべき点は、次の3つです。

  • 福岡県は8診療科がシーリング対象:内科、精神科、整形外科、泌尿器科、放射線科、麻酔科、形成外科、リハビリテーション科が対象。九州・沖縄圏で最もシーリングの対象範囲が広い県になります。
  • 泌尿器科とリハビリテーション科が2027年度から福岡県で新規シーリング対象に:2026年度は両科とも福岡県では対象外だったが、2027年度から新規追加されました。
  • 九州・沖縄圏の他県のシーリング対象は限定的:佐賀県は精神科のみ、長崎県・鹿児島県は内科のみ、熊本県は内科・精神科の2科、沖縄県は精神科・麻酔科の2科、大分県・宮崎県は対象がありません。

本記事では、福岡県と九州・沖縄圏全体のシーリング状況、福岡県の各診療科の枠の構造と九州・沖縄圏での代替選択肢、連携プログラム、指導医派遣加算、応募スケジュール、想定される質問への回答を順に整理します。先生方のお役に立てれば幸いです。

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執筆者プロフィール

太田 旭

株式会社eggside 代表取締役。医学生。自由診療のための医師向けメディア「doctorside」を運営しつつ、LP制作、Google広告運用、SNS運用代行など、クリニック・歯科医院を中心としたマーケティング支援に従事しています。

福岡県の専攻医シーリングと九州・沖縄圏での位置づけ

専攻医のシーリングは、診療科ごと・都道府県ごとに採用上限を設けて特定地域への医師集中を抑える仕組みで、医師数が必要医師数を上回る都道府県の診療科に採用枠の上限が課されます。日本専門医機構が2018年度に導入し、2020年度に全国へ拡大されました。

2027年度 福岡県のシーリング対象8診療科

2027年度に福岡県でシーリング対象となっている診療科は、以下の8領域です。

内科、精神科、整形外科、泌尿器科、放射線科、麻酔科、形成外科、リハビリテーション科

福岡県でシーリング対象外となるのは、小児科・皮膚科・眼科・耳鼻咽喉科・脳神経外科の5診療科、および全国共通でシーリング対象外の外科・産婦人科・救急・病理・臨床検査・総合診療科の計11診療科です。

2027年度 福岡県シーリング8科
2027年度から福岡県は8診療科がシーリング対象に拡大

九州・沖縄圏全体のシーリング状況(2027年度)

希望診療科を九州・沖縄圏で確保することを考える際は、福岡県の状況だけでなく、九州・沖縄圏の他7県の状況もあわせて把握しておくと、選択肢の幅が見えます。

シーリング対象診療科(2027年度)
福岡県内科、精神科、整形外科、泌尿器科、放射線科、麻酔科、形成外科、リハビリテーション科(8診療科)
佐賀県精神科(1診療科)
長崎県内科(1診療科)
熊本県内科、精神科(2診療科)
大分県対象なし
宮崎県対象なし
鹿児島県内科(1診療科)
沖縄県精神科、麻酔科(2診療科)
出典:厚生労働省|令和7年第5回 医道審議会医師分科会医師専門研修部会 資料1-1「令和9(2027)年度専攻医募集について」(令和8年3月18日)

このマトリクスから、希望診療科ごとに九州・沖縄圏内の選択肢を読み解くことができます。内科は福岡・長崎・熊本・鹿児島の4県、精神科は福岡・佐賀・熊本・沖縄の4県、麻酔科は福岡・沖縄の2県が対象です。一方、整形外科・泌尿器科・放射線科・形成外科・リハビリテーション科の5診療科は九州・沖縄圏では福岡県のみが対象となっています。

九州・沖縄圏シーリング分布
九州・沖縄圏8県のシーリング対象診療科数の比較

シーリング数の算定式

2027年度のシーリング数の算定式は、2026年度の仕組みを基本的に継続しており、構造は次のようになっています。

  • 通常プログラム基本数:当該診療科の過去3年間(令和5〜7年度)の全国専攻医採用数の平均 ×(都道府県の人口 / 全国の総人口)
  • 通常プログラム加算数:基本数の15%までの範囲で、過去3年平均採用数を上限に、指導医派遣実績に応じて加算
  • 連携・特別地域連携プログラム:通常プログラム合計が過去3年平均に満たない場合の差分範囲で設置
  • 常勤派遣分:医師少数区域への週5日相当の常勤指導医派遣実績に応じた追加

応募者の出願検討では、通常プログラム(基本数+加算数)と連携系プログラムの2区分を診療科ごとに確認することが基本です。

福岡県の各診療科のシーリング枠と九州・沖縄圏での代替選択肢

2027年度の福岡県のシーリング対象8診療科のシーリング数と各プログラム内訳は以下の表の通りになります。

診療科基本数加算数連携特別地域連携合計常勤派遣分
内科1201877151 ※0
精神科2320025+1
整形外科2946342+1
泌尿器科1421117 ※0
放射線科1410015+1
麻酔科20000200
形成外科900090
リハビリテーション科600060
出典:厚生労働省|令和7年第5回 医道審議会医師分科会医師専門研修部会 資料1-2「令和9年度プログラム募集シーリング数(案)」(令和8年3月18日)
※内科と泌尿器科は連携枠端数-1の調整あり(連携と特別地域連携のいずれかから1枠減らして合計を出す)

8診療科合計で285枠です。最大は内科の151枠で、続いて整形外科42・精神科25・麻酔科20・泌尿器科17・放射線科15・形成外科9・リハビリテーション科6。常勤派遣分は精神科・整形外科・放射線科に各+1の計+3枠です。

福岡県8科の枠規模
2027年度 福岡県のシーリング枠は8診療科合計285枠

構造的な特徴

8診療科のシーリング枠を構造別に整理すると、次の3パターンに分類できます。

  • 通常枠中心型(連携系ゼロ):精神科、放射線科、麻酔科、形成外科、リハビリテーション科の5診療科。「通常プログラム基本数(+加算数)が過去3年間の平均採用数を上回るまたは同数となる」ため、連携余地が制度上生じない構造です。
  • 通常枠+小規模連携枠型:泌尿器科が通常枠16に対し、連携系1枠と小規模ながら連携数がある構造です。
  • 通常枠+中〜大規模連携枠型:内科の連携枠が13、整形外科が9で、通常枠の1〜3割程度確保されています。

また、麻酔科・形成外科・リハビリテーション科の3診療科は加算数も0となっています。これは通常プログラム基本数が過去3年平均を上回るため、加算の前提条件「平均採用数に達していない場合」を満たさず、加算枠が制度上設定されない構造によるものです。

枠構造の3類型
福岡県8診療科は枠構造により3パターンに分類できる

九州・沖縄圏での代替選択肢

希望診療科が福岡県でシーリング対象でも、九州・沖縄圏の他県では対象外となる場合があります。診療科ごとに九州・沖縄圏内のシーリング対象状況を整理すると次の通りです。

診療科福岡佐賀長崎熊本大分宮崎鹿児島沖縄
内科◯151◯41◯40◯36
精神科◯25◯9◯13◯8
整形外科◯42
泌尿器科◯17
放射線科◯15
麻酔科◯20◯8
形成外科◯9
リハビリテーション科◯6
◯:シーリング対象、–:シーリング対象外

このマトリクスから、九州・沖縄圏で希望診療科を確保する観点で読み取れるポイントは次の通りです。

  • 整形外科・泌尿器科・放射線科・形成外科・リハビリテーション科:九州・沖縄圏でシーリング対象は福岡県のみ。福岡県のシーリング枠の範囲で目指すか、九州・沖縄圏の他7県のシーリング外の基幹病院プログラムを応募候補に含めるかの選択になる
  • 内科:福岡・長崎・熊本・鹿児島の4県が対象。佐賀・大分・宮崎・沖縄の4県は採用上限の制約なし
  • 精神科:福岡・佐賀・熊本・沖縄の4県が対象。長崎・大分・宮崎・鹿児島の4県はシーリング外
  • 麻酔科:福岡・沖縄の2県が対象。他6県はシーリング外

応募候補の検討では、希望診療科について「福岡県のシーリング枠の規模」「九州・沖縄圏内のシーリング外県の選択肢」「自分が許容できる地域の範囲」の3点を組み合わせて判断することになります。

連携プログラムと特別地域連携プログラム

2027年度から、連携系プログラムは「連携プログラム」と「特別地域連携プログラム」の2種類に集約されました。

区分連携先連携先での研修期間
連携プログラムシーリング対象外の都道府県に所在する施設1年6か月以上
特別地域連携プログラム足下充足率0.8以下(小児科は0.9以下)の都道府県のうち、当該都道府県が候補とした施設1年以上

特別地域連携プログラムは、足下充足率の基準が0.7以下から0.8以下に緩和され、連携先施設の指定が「医師少数区域にある施設」から「都道府県が候補とした施設」に変更されました。

連携系プログラムの2区分
2027年度から連携系は2種類に集約され基準も緩和

福岡県の連携系プログラム枠の内訳

診療科連携プログラム特別地域連携プログラム連携系合計
内科7713 ※
精神科000
整形外科639
泌尿器科111 ※
放射線科000
麻酔科000
形成外科000
リハビリテーション科000
※内科と泌尿器科は連携枠端数-1の調整あり

連携系枠の規模が大きいのは内科13と整形外科9。精神科・放射線科・麻酔科・形成外科・リハビリテーション科の5診療科は連携系枠ゼロで、通常プログラムのみで完結する構造です。福岡県のシーリング対象8診療科のうち、連携プログラム経由のルートを取れるのは内科・整形外科・泌尿器科の3診療科に限られます。

連携プログラム経由のルートを検討する場合、確認しておくと判断材料になる点は次の通りです。

  • 連携先での研修期間:連携プログラムは1年6か月以上、特別地域連携プログラムは1年以上。研修期間のうちかなりの部分を連携先で過ごす設計になります。
  • 連携先施設のリスト:各基幹病院がどの都道府県・どの施設を連携先として設定しているかは、プログラム冊子や基幹病院の公式情報で確認可能です。
  • 診療科のサブスペシャルティ志向との整合性:連携先で経験できる症例構成・指導体制が、希望するサブスペシャルティの方向性と一致するかを事前に確認することを推奨します。

指導医派遣加算

2026年度から、基幹病院の指導医派遣実績に応じて通常枠を上乗せできる加算制度が導入され、2027年度も継続されています。通常プログラム基本数の最大15%を上限に、シーリング対象外の都道府県や医師少数区域への派遣実績に基づいて配分されます。

2027年度の加算数は、原則として2026年度のシーリング算出に用いた指導医派遣実績が継続使用されます。新規シーリング対象となった泌尿器科・リハビリテーション科については、新たに収集した派遣実績に基づいて算出されています。

福岡県8診療科の加算数(2027年度)

診療科通常枠基本数加算上限実際の加算数備考
内科1201818上限まで
精神科2322上限まで
整形外科2944上限まで
泌尿器科1422上限まで
放射線科1411上限まで
麻酔科200設定なし
形成外科90設定なし
リハビリテーション科60設定なし

加算が設定される内科・精神科・整形外科・泌尿器科・放射線科はいずれも上限まで充足している状況です。一方で、麻酔科・形成外科・リハビリテーション科の3診療科は通常基本数が過去3年平均を上回るため加算枠が制度上設定されない構造になっています。

医師少数区域への常勤指導医派遣による追加分

加算とは別に、2026年度から「医師少数区域への常勤指導医派遣による追加分」が新設されました。シーリング対象外の都道府県の医師少数区域への週5日相当の常勤派遣実績に応じて、シーリング数を追加する仕組みです(次年度以降のシーリング数算出における採用実績には計上されません)。

診療科常勤派遣分
精神科+1
整形外科+1
放射線科+1
内科・泌尿器科・麻酔科・形成外科・リハビリテーション科0

精神科・整形外科・放射線科に各+1の常勤派遣分が加算され、福岡県全体で合計+3枠(8診療科)となっています。

応募スケジュールと出願方針

2026年5月末現在、日本専門医機構から2027年度専攻医募集スケジュールは公表されておりませんが、例年通りのスケジュールですと下表の流れになります。最新の情報は日本専門医機構の公式サイトから確認することを推奨します。

時期内容
2026年春~夏頃機構がシーリング数案を決定、研修プログラム申請・審査
2026年秋頃機構が研修プログラムを承認、募集開始
2026年11月頃1次募集
2026年12月頃2次募集
2027年1月~2月頃最終調整機関
2027年4月専門研修開始

応募する研修プログラムは1次・2次募集ともに1人につき1プログラムに限られ、複数プログラムへの同時応募はできません。1次募集で不採用となった場合に、2次募集で別のプログラム(または同じプログラム)に応募できる仕組みです。

採用は各プログラム統括責任者が個別に採否を決める仕組みのため、初期研修のマッチング制度とは異なります。各プログラムの過去の採用倍率は日本専門医機構から公表されていないため、志望病院への直接の問い合わせや病院見学での情報収集が現実的です。

研修2年目から2027年度募集に向けて整理しておくと進めやすい流れは以下の通りです。

  • 春〜初夏(2026年4〜7月):希望診療科について、福岡県のシーリング数と九州・沖縄圏内の他県のシーリング状況を確認。福岡県の通常枠・連携枠の規模、シーリング外県(佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄)の基幹病院プログラムの存在を併せて把握
  • 夏(2026年7〜9月):日本専門医機構の研修プログラム検索システムで各基幹病院プログラムが公開された段階で、志望候補先の通常枠・連携枠の内訳、連携先施設、サブスペシャルティ連動研修の対応状況を確認
  • 秋(2026年10月):研修プログラムが機構により承認され、最終的なシーリング数と募集要項が確定。第一志望と、不採用時に応募できる候補(同じプログラムへの再応募、別プログラム、九州・沖縄圏内のシーリング対象外県のプログラム)を整理

最終的な定員と募集要項は2026年秋の機構承認を経て確定するため、応募締切の直前まで最新情報を確認することが推奨されます。

想定される質問と回答

Q1:地域枠出身者の扱いは?

地域枠出身者は、①都道府県と卒業後一定期間の就業契約を締結している、または②自治医科大学を卒業している、のいずれかに該当する医師のうち、専攻医期間に医師少数区域または医師少数スポットで専門研修を行う予定の場合に、シーリングの対象外として扱われます。「地域枠出身であればシーリングの影響を受けない」という解釈は誤りで、医師少数区域での研修予定要件が必須です。

福岡県の地域枠の場合、福岡県内の医師少数区域での研修予定が要件を満たすことになります。福岡県内の医師少数区域指定や地域枠の義務年限の運用は所属大学・都道府県によって異なるため、出願前に都道府県の地域医療対策協議会等で確認することが推奨されます。

Q2:福岡県の麻酔科・形成外科・リハビリテーション科は加算も連携枠もゼロだが、迂回ルートはないのか?

福岡県の麻酔科・形成外科・リハビリテーション科は、通常プログラム基本数が過去3年間の平均採用数を上回るため、加算プログラム・連携プログラム・特別地域連携プログラムのいずれも設置余地が制度上生じない構造になっています。福岡県内の基幹病院プログラムを通じた研修ルートは、通常プログラムのみです。

ただし、九州・沖縄圏内の他県も視野に入れると選択肢があります。麻酔科は沖縄県もシーリング対象、佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島はシーリング外。形成外科とリハビリテーション科は九州・沖縄圏で福岡県以外はすべてシーリング外です。希望地域を福岡県に限らず九州・沖縄圏全体に拡張する場合、これら他県の基幹病院プログラムを応募候補に含める形になります。

なお、シーリング対象外であっても各基幹病院プログラムには独自の定員が設定されているため、「シーリング外=枠に余裕がある」とは限らない点には注意が必要です。

Q3:泌尿器科とリハビリテーション科が2027年度から福岡県で新規シーリング対象になったが、これは何を意味するか?

泌尿器科とリハビリテーション科は、2027年度のシーリング対象見直しにより、福岡県の新規シーリング対象として追加されました。これにより、両診療科の福岡県内の専攻医採用は都道府県全体での合計上限(泌尿器科17枠、リハビリテーション科6枠)の範囲内に制限されることになります。

ただし、福岡県内の両診療科の過去3年間の平均採用数は泌尿器科17、リハビリテーション科6とシーリング総数と同規模の水準で設定されているため、シーリング導入によって採用数が大幅に縮小する設計にはなっていません。

応募候補としては、両診療科の各基幹病院プログラムの直近の採用人数や指導体制、サブスペシャルティ研修の対応範囲を、内科・整形外科などのシーリング既存対象診療科と同等の解像度で確認することが推奨されます。

まとめ|2027年度福岡県で専攻医を目指す際の整理ポイント

2027年度の福岡県は8診療科がシーリング対象となっており、九州・沖縄圏で最もシーリングの対象範囲が広い県です。九州・沖縄圏で希望診療科を確保する観点から、整理しておきたいポイントは次の通りです。

  • 福岡県のシーリング対象は8診療科、合計285枠:内科151・整形外科42・精神科25・麻酔科20・泌尿器科17・放射線科15・形成外科9・リハビリテーション科6
  • 泌尿器科とリハビリテーション科が2027年度から福岡県で新規シーリング対象:2026年度は両科とも福岡県では対象外だったが、2027年度から新規追加
  • 5診療科は連携枠ゼロ:精神科・放射線科・麻酔科・形成外科・リハビリテーション科は通常プログラム基本数が過去3年平均以上で連携余地が制度上生じない
  • 3診療科は加算も連携枠もゼロ:麻酔科・形成外科・リハビリテーション科は通常基本数が過去3年平均を上回るため加算枠・連携枠ともに設定されず、通常プログラムのみで完結
  • 九州・沖縄圏の他7県のシーリング対象は限定的:整形外科・泌尿器科・放射線科・形成外科・リハビリテーション科の5診療科は九州・沖縄圏では福岡県のみが対象

最終的な定員と募集要項は2026年秋の日本専門医機構による研修プログラム承認を経て確定するため、応募締切の直前まで最新情報を確認することが推奨されます。本記事が福岡をはじめとする九州・沖縄で専攻医を指す方々の参考になれば幸いです。

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考資料・出典

一次資料

公式サイト

この記事の監修者

太田 旭

株式会社eggside 代表取締役。医学生。
自由診療のための医師向けメディア「doctorside」を運営したり、クリニック集患支援を行っている。