本記事では、医学部に在籍する筆者が、小児外科を専門にしようと考えている専攻医と研修医のために、小児外科専門医の取得までの年数と、取得後の更新・維持の条件について、日本専門医機構の一次資料を読み解き、整理しています。

以下の数値は、断りのない限り、日本専門医機構がまとめた「日本専門医制度概報令和7年度版」によります。この資料が挙げる年数の条件は、外科臨床研修5年以上と小児外科臨床研修3年以上を含む、通算7年以上の外科医としての経験です。ただし、7年の起点に初期研修の2年が入るのか、5年と3年を重ねてよいのかが書かれていないため、条件がそろうのは卒業後7年から10年のあいだになります。

小児外科専門医は日本小児外科学会が担当する資格で、入口の基本領域は外科です。申請には外科専門医または日本外科学会認定登録医が要ります。日本外科学会認定登録医とは、学会が定める資格で、この資料によれば、更新に必要な研修実績は満たすものの手術実績が不足して外科専門医を更新できなくなった人に付与されます。

小児外科専門医で押さえておくべき点は、次の3つです。

年数が1つに決まらない：外科臨床研修5年以上と小児外科臨床研修3年以上を含む、通算7年以上の外科医としての経験が必要です。7年の起点と、5年と3年を重ねてよいかが資料に書かれていないため、卒業後7年から10年のあいだになります
手術の要件が分かれている：小児外科手術150例以上の執刀、新生児20例以上の手術経験、5歳以下の乳幼児100例以上の執刀、鼠径ヘルニア類以外50例以上の執刀が指定されています。これらが総数の内訳なのかは資料に書かれていません
受験者が少ない：令和6年度の受験者は23人です。合格率は数人の合否で大きく動くため、単年の数字では難易度を測れません

執筆者プロフィール

太田旭

株式会社eggside 代表取締役。医学生。自由診療のための医師向けメディア「doctorside」を運営しつつ、LP制作、Google広告運用、SNS運用代行など、クリニック・歯科医院を中心としたマーケティング支援に従事しています。

小児外科専門医の取得までに何年かかるか

資料は、小児外科専門医の申請資格の欄に「小児外科臨床研修を研修医として3年以上、外科臨床研修5年以上を含め通算7年以上の外科医としての経験を有すること」と書き、臨床関係事項の欄にも「外科臨床研修（5年）を含む外科医歴通算7年以上」とほぼ同じ内容を繰り返しています。

資料は「外科医としての経験」「外科医歴」と書くだけで、それが初期研修を終えた時点から始まるのか、医師免許を取った時点から始まるのかを定義していません。初期研修の2年を含まないと読めば卒業後9年、含むと読めば卒業後7年です。

外科臨床研修5年以上と小児外科臨床研修3年以上を重ねて数えてよいかも、資料には書かれていません。重ねられない場合、外科医としての経験は8年以上必要です。起点の違いと合わせると、最も短いのは初期研修を含めて重ねられる場合の卒業後7年、最も長いのは初期研修を含めず重ねられない場合の卒業後10年です。

入口の外科専門医の研修期間は、資料の外科専門医のページに「外科領域専門研修プログラムに所属し、基幹施設もしくは連携施設において、通算3年以上」とあります。初期研修の2年を足すと最短で卒業後5年を終えるころにそろいますが、そこから通算7年に届くまで何年かかるかは、起点の問題が残るため確定できません。

研修する場所は、認定施設または教育関連施設で3年以上です。この3年は外科医歴と重複して数えてよいと資料にあるため、通算7年とは別に3年を積み増す必要はありません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

年数のほかに求められるもの

資料が「専門医申請資格」の欄に挙げているのは次の6つです。

継続して3年以上、日本小児外科学会の会員であること
専門医筆記試験に合格していること
小児外科臨床研修を研修医として3年以上、外科臨床研修5年以上を含め通算7年以上の外科医としての経験を有すること
小児外科に関する筆頭者としての研究論文あるいは症例報告が1篇以上あり、日本小児外科学会の学術集会あるいは秋季シンポジウムに1回以上参加していること。あわせて、学術発表における筆頭者として合計30単位以上を満たすこと
外科専門医または日本外科学会認定登録医の資格を有していること
定められた手術経験を有すること

会員歴3年以上をいつから数えるのか、「研修医として3年以上」の研修医が何を指すのかは、資料に書かれていません。30単位も、どの発表に何単位が付くのかが載っていないため、論文と参加の条件とは別に必要なのか、重なるのかは読み取れません。外科専門医と日本外科学会認定登録医のどちらでも申請できますが、選び方による違いは資料に記されていません。

この6つのほかに、資料は臨床関係事項の欄で認定施設または教育関連施設での研修3年以上を挙げています。条件は2つの欄に分かれているため、この6つですべてではありません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

手術は何例必要か

手術経験には、年齢層と術式による次の条件があります。

小児外科手術：150例以上の執刀経験
新生児：20例以上の手術経験。うち少なくとも5例は執刀経験とし、残りは助手でもよい
5歳以下の乳幼児：100例以上の執刀経験
鼠径ヘルニア類以外：50例以上の執刀経験

4つのうち新生児だけは、20例のうち執刀5例以上で、残りの15例までを助手として数えられます。ほかの3つは執刀経験としか書かれておらず、新生児だけこの扱いになっている理由は資料にありません。

この4つが総数150例の内訳なのか、それぞれ別に満たすべき条件なのかは書かれていません。1つの手術を複数の条件に数えられるのかも書かれていないため、実際に何例の執刀が必要になるかは確定できません。鼠径ヘルニア類の範囲と、経験を数える期間も載っていません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

試験はどう行われるか

資料は試験内容の欄に「書類審査により認定（筆記試験に合格していることが申請の必須条件のひとつ）」と書いています。認定は書類審査で決まります。

筆記試験は「国試方式」で100問、試験時間は120分です。資料は国試方式が何を指すのかを説明しておらず、合格の基準となる正答率も書かれていません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

専門医試験の合格率は75.6%から87.0%のあいだで動いている

資料は「専門医試験」の結果として直近3年度分を載せています。この受験者が筆記試験を受けた人数なのか、書類審査を含めた人数なのかは書かれていません。

令和4年度（2022年度）：受験者41人、合格者31人、合格率75.6%
令和5年度（2023年度）：受験者31人、合格者25人、合格率80.7%
令和6年度（2024年度）：受験者23人、合格者20人、合格率87.0%

3年を合わせると、受験者95人に対して合格者76人で、3年を通した合格率は80.0%です。合格率は2年度の差で11.4ポイント上がりましたが、受験者が少なく、令和6年度の23人では合格者が1人増えるだけで87.0%から91.3%へ4.3ポイント動きます。受験者数も41人、31人、23人と減っており、その理由は資料に書かれていません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

取ったあと何をすれば維持できるか

小児外科専門医は5年ごとの更新制です。資料が挙げる条件は学会と研究会への参加です。

直近5年間に所定の学術集会や研究会に5回以上参加していること
そのうち日本小児外科学会が企画する学術集会、秋季シンポジウム、卒後教育セミナーへの参加が3回以上あること
参加を証明する書類を提出すること

資料には、更新に必要な手術症例数や単位数、更新料、「所定の学術集会、研究会」の範囲は載っていません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

専門医は758人、認定施設は90

小児外科専門医は、2025年8月現在で758人です。この数字は資料の学会認定専門医数の欄にあり、機構認定専門医数の欄は「――」です。この記号が0人を指すのか集計していないことを指すのかは書かれていません。学会の会員数は同じ時点で2,080人です。

研修する施設は認定施設と教育関連施設の2種類です。認定施設は資料に「現在90施設」とあり、基準日は示されていません。教育関連施設の数は資料にありませんが、学会はホームページに都道府県別リストを掲載しています。

認定施設に求められる条件は、次のとおりです。

指導医が1名以上常勤していること
小児外科専従医が2名以上常勤していること
過去3年間の平均で、年間の小児外科手術が100例以上、新生児外科症例が10例以上あること。うち5例以上が新生児期の手術例であること
臨床病理検討会（CPC）を定期的に開催していること
小児外科卒後教育カリキュラムを有すること
協力小児科医と麻酔科医が常勤していること
定期的な医学的会合があり、所定の検査を常時施行できることほか、所定の各種設備基準を満たすこと

教育関連施設はAとBに分かれ、どちらも小児外科専門医が在籍して専攻医を直接指導する体制と、NCD小児外科領域の登録施設であることが条件です。NCDとはNational Clinical Databaseの略で、手術症例を登録する仕組みです。AとBの違いは、担当者がAは常勤、Bは非常勤でもよい点と、手術症例数がAは直近3年以内の平均で年間100例以上または新生児外科症例10例以上、Bは年間50例以上である点です。

指導医の条件は、ここまでのどの条件よりも長い年数を求めています。資料が挙げているのは、外科医歴15年以上、小児外科を10年以上専攻しそのうち5年以上は専従、会員歴10年以上、演者としての発表10回以上、筆頭者としての原著論文5篇以上、新生児と非新生児の経験症例が各40例以上です。手術の種類は指定があるとだけ書かれ、中身は載っていません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

まとめ｜小児外科専門医を目指すなら先に決めること

年数：外科臨床研修5年以上と小児外科臨床研修3年以上を含む通算7年以上の外科医経験が要ります。7年の起点と、5年と3年を重ねてよいかが資料にないため、卒業後7年から10年のあいだです
入口の資格と研修先：外科専門医または日本外科学会認定登録医が要ります。外科専門医の研修期間は通算3年以上で、初期研修2年を足すと最短で卒業後5年を終えるころにそろいます。研修は認定施設または教育関連施設で3年以上で、この3年は外科医歴と重複して数えられます
会員歴と業績：継続3年以上の学会員、筆頭の研究論文か症例報告1篇以上、学術集会か秋季シンポジウムへの参加1回以上、学術発表で30単位以上です
手術：小児外科手術150例以上の執刀、新生児20例以上のうち執刀5例以上、5歳以下の乳幼児100例以上の執刀、鼠径ヘルニア類以外50例以上の執刀で、これらが総数の内訳なのかは書かれていません
試験と合格率：認定は書類審査で行われ、筆記試験の合格は申請の前提条件です。筆記は国試方式100問を120分で解きます。直近3年度の掲載値は75.6%、80.7%、87.0%、3年を通すと80.0%です
維持と規模：5年ごとの更新で、所定の学術集会や研究会への参加5回以上、うち学会企画への参加3回以上が要ります。専門医は758人、認定施設は90で、指導医には外科医歴15年以上が求められます

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」