本記事では、医学部に在籍する筆者が、基本領域の専門医を取ったあとの進路を考える研修医と専攻医のために、サブスペシャルティ領域とは何か、どの領域があり、取得までに何を積む必要があるのかを、日本専門医機構と厚生労働省の一次資料を読み解き、整理しています。

サブスペシャルティ領域とは、内科や外科など19の基本領域の内側をさらに細かく分けた専門分野で、基本領域の専門医を取ったうえで認定を受ける二段階目の資格です。消化器内科や心臓血管外科などが当たり、2025年12月19日時点で31領域が認定されています。基本領域の専門医と比べて何ができる医師なのかという診療内容の定義は、一次資料には書かれていません。以下の数値は、断りのない限り、日本専門医機構が毎年出している「日本専門医制度概報令和7年度版」によります。

サブスペシャルティで押さえておくべき点は、次の3つです。

領域の数：2025年12月19日時点で31領域。運営を担当する学会でみると内科学会が16と最も多く、外科学会が6、医学放射線学会と小児科学会が各3、救急医学会と整形外科学会と産婦人科学会が各1
取得までの年数：領域ごとに条件も起点も違う。連動研修が認められた15領域では基本領域の研修と重ねられるが、重ねられるかどうかは入口の基本領域にもよる
制度の状態：3領域は整備基準が承認保留のままで、1領域は整備基準の提出そのものが見送られ、2領域は更新基準が差し戻されている。機構も、サブスペシャルティ領域の制度構築は未完成だと制度概報に書いている

執筆者プロフィール

太田旭

株式会社eggside 代表取締役。医学生。自由診療のための医師向けメディア「doctorside」を運営しつつ、LP制作、Google広告運用、SNS運用代行など、クリニック・歯科医院を中心としたマーケティング支援に従事しています。

サブスペシャルティ領域は新専門医制度の二段階目にあたる

新専門医制度は2018年度に始まった現行の仕組みで、それ以前は各学会がそれぞれの基準で専門医を認定していました。一段階目が基本領域19科、二段階目がサブスペシャルティ領域で、基本領域を飛ばして取る道はありません。ただし研修は基本領域の専門医を取る前から始められる領域があり、決まっているのは認定の順番です。

制度が動き出した経緯は次のとおりです。

2014年：日本専門医機構が発足
2018年度：基本領域19科で、新しい制度による専門研修が始まる
2021年：基本領域について、機構による専門医の新規認定が始まる
2022年度：サブスペシャルティ領域のうち、連動研修が認められた15領域が先行して専門研修を開始する
2024年：サブスペシャルティ領域について、機構が新しい領域を認定する手続きが初めて行われる

研修の開始が2022年度、領域の認定が2024年で順序が入れ替わって見えますが、2つは別の手続きです。先行した15領域がこの審査とどう関係するのかは制度概報に説明がなく、機構自身も制度構築は未完成だと書いています。本記事で示す年数や単位も、確定した恒久のルールではありません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

機構が認定している31領域の一覧

2025年12月19日時点で認定されているのは31領域です。運営を担当する学会ごとに並べます。

内科学会が担当する16領域：消化器内科、循環器内科、呼吸器内科、血液、内分泌代謝・糖尿病内科、脳神経内科、腎臓、膠原病・リウマチ内科、アレルギー、感染症、老年科、がん薬物療法、肝臓内科、消化器内視鏡、内分泌代謝内科、糖尿病内科
外科学会が担当する6領域：消化器外科、呼吸器外科、心臓血管外科、小児外科、乳腺外科、内分泌外科
医学放射線学会が担当する3領域：放射線診断、放射線治療、放射線カテーテル治療
小児科学会が担当する3領域：新生児、小児循環器、小児神経
救急医学会が担当する1領域：集中治療科
整形外科学会が担当する1領域：脊椎脊髄外科
産婦人科学会が担当する1領域：婦人科腫瘍

一覧に出てくるのは19の基本領域のうち7学会分ですが、残る12の基本領域からサブスペシャルティ領域に進めないという意味ではありません。運営する学会と入口になる基本領域は別で、腎臓は内科のほかに小児科、外科、泌尿器科の専門医から、新生児は小児科のほかに産婦人科から進めます。

領域の名前と、実際に取る資格の名前はずれる場合があります。脳神経内科の資格名は神経内科専門医、膠原病・リウマチ内科はリウマチ専門医、乳腺外科は乳腺専門医、消化器内科は消化器病専門医で、対応表は2つの資料にありません。領域名で見つからないときは資格名で探してください。内科学会の16領域に並ぶ内分泌代謝・糖尿病内科、内分泌代謝内科、糖尿病内科の3つに対し、資格として存在するのは内分泌代謝科専門医と糖尿病専門医の2つです。31のなかに、対応する資格が存在しない枠が含まれていることになります。

制度概報の一覧は学会が認定した専門医と機構が認定した専門医を別の列に分けていて、サブスペシャルティ領域の多くは学会認定の列にだけ数字が入ります。人数は消化器病専門医の23,721人から内分泌外科専門医の459人まで幅がありますが、集計時点が領域ごとにそろっていないため、細かい順位まで読み取れる数字ではありません。23,721人も学会認定の人数で、制度が2022年度に動き出したばかりなのに万単位になっている理由は制度概報に書かれていません。

出典：厚生労働省「サブスペシャルティ認定領域一覧」、日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

研修方式の3分類と、連動研修で変わる開始時期

厚生労働省の領域一覧では、31領域が研修方式で3つに分類されています。

連動研修が認められた15領域：消化器内科、循環器内科、呼吸器内科、血液、内分泌代謝・糖尿病内科、脳神経内科、腎臓、膠原病・リウマチ内科、消化器外科、呼吸器外科、心臓血管外科、小児外科、乳腺外科、放射線診断、放射線治療
通常研修の9領域：アレルギー、感染症、老年科、がん薬物療法、内分泌外科、新生児、小児循環器、小児神経、婦人科腫瘍
補完研修の7領域：肝臓内科、消化器内視鏡、内分泌代謝内科、糖尿病内科、放射線カテーテル治療、集中治療科、脊椎脊髄外科

連動研修では、基本領域の研修期間の一部がサブスペシャルティ領域の研修としても数えられます。ただし重ね方は入口の基本領域で変わります。消化器内科の資格である消化器病専門医の場合、内科から入る人は基本領域の研修2年目から始められますが、外科や放射線科から入る人は基本領域の研修を修了してからです。連動研修に分類された領域でも、自分の入口で重ねられるとは限りません。

分類と実際の運用が食い違う例もあります。厚生労働省の一覧でがん薬物療法は通常研修ですが、制度概報のがん薬物療法のページには、基本領域の専門研修との連動研修が1年あれば、基本領域と重ならないがん薬物療法の研修期間が3年から2年に、2年あれば1年に、3年あれば0年になると書かれています。小児神経も一覧では通常研修ですが、制度概報のページには、学会の旧制度が研修年数5年として小児科専門研修との連動研修を認め、新制度の3年では認めないと併記されています。

通常研修と補完研修の違いは、領域一覧にも制度概報にも定義がありません。分類そのものからは開始時期の手がかりが得られないので、がん薬物療法や小児神経のように領域ごとのページに記述がある領域は、そちらで確かめることになります。

出典：厚生労働省「サブスペシャルティ認定領域一覧」、日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

取得までの年数は領域ごとに条件が違う

内科から消化器病専門医を目指す場合を例にします。条件は基本領域の専門研修を開始してから4年以上と、消化器病の研修3年以上です。消化器病の3年は基本領域の研修2年目から重ねられるので4年の内側に収まり、内科の専門研修は初期研修を終えてから始まるため、初期研修2年に4年を足して卒後6年ほどで年数条件に届く計算です。ただし申請には内科専門医であることも要るため、その認定時期によっては後ろにずれます。この計算は本記事の整理で、制度概報に書かれている数字ではありません。

制度概報は29領域それぞれのページに申請資格を載せていますが、起点は領域ごとに違い、共通の年数にそろえた一覧はありません。以下は起点の型ごとに1領域ずつ、制度概報の書き方をそのまま引いたものです。「臨床研修」という語が初期研修を指す箇所と専門研修を指す箇所の両方にありますが、そろえずに引いています。残る領域の条件は制度概報の該当ページに載っていて、本シリーズでは領域ごとの記事でも1領域ずつ扱います。

血液：卒後6年以上の臨床研修。うち3年以上を学会の研修施設で積む
消化器外科：臨床研修終了後、指定修練施設で通算4年間以上の修練
老年科：内科専門研修プログラムを修了したあと、老年科専門研修を2年以上

起点の書き方は3つの型に分かれます。血液のように卒後の通算年数で切る領域、消化器外科のように「臨床研修終了後」から数える領域、老年科のように基本領域の専門医を取ったあとの年数で切る領域です。3つめは数字だけ見ると短く見えますが、その手前に基本領域の研修年数が乗ります。ただし上に挙げた消化器病のように、この3つのどれにも当てはまらない書き方の領域もあります。同じ「3年」でも、起点が違えば受験できる年は数年ずれます。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

認定試験の合格率は領域ごとに大きく違う

婦人科腫瘍は制度概報に領域ごとのページがなく、研修年数、更新条件、合格率、専門医数のいずれも載っていません。制度概報が領域ごとのページを置いているのは29領域で、厚生労働省の一覧の31領域との差は2つです。そのうち1つが婦人科腫瘍で、もう1つが何かはどちらの資料にも書かれていません。なお合格率は2024年度分が最新で、2025年度分は令和7年度版の制度概報には収載されていません。

制度概報には、サブスペシャルティ専門医の平均という行があります。令和6年度（2024年度）は1領域あたり平均231人が受験し、平均205人が合格して、合格率は89.1%でした。この89.1%は、領域ごとの合格率を平均した値ではなく、29領域の受験者合計6,686人に対する合格者合計5,955人の割合です。制度概報に出どころの説明がないため筆者が計算して確かめたもので、表示された平均人数どうしを割った88.7%と合わないのは、丸めた人数を割っているためです。

領域ごとの幅は大きく、高いのは脊椎脊髄外科の99.1%、消化器内視鏡の95.9%、腎臓の95.2%、低いのは放射線カテーテル治療の75.8%、内分泌外科の77.3%、小児循環器の77.4%でした。いずれも制度概報の掲載値で、腎臓は受験者232人・合格者221人、消化器内視鏡は897人・861人、放射線カテーテル治療は87人・66人と、この3領域は合格者数を受験者数で割ると掲載値より0.1ポイント高くなります。ずれの理由は制度概報に載っていません。

ただし、この差をそのまま難易度の差として受け取らないでください。令和6年度に受験者が多かったのは消化器内視鏡の897人で、小児外科は23人、内分泌外科は22人です。受験者が数十人の領域では、合否が数人動くだけで合格率が振れます。小児外科は令和4年度（2022年度）が受験者41人で75.6%、令和6年度が受験者23人で87.0%ですが、どちらの年も数十人にとどまるため、この11.4ポイントの差から難易度の変化は読み取れません。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

更新の条件はサブスペシャルティ領域ごとに違う

更新条件には見慣れない数え方が出てきます。手術難易度区分とは、学会が手術の難しさをランク分けした表です。単位とは、講習の受講や学会発表に応じてたまる更新用のポイントで、点は単位とは別の集計として業績の種類ごとに配点があります。

制度概報が更新条件を具体的に書いているのは一部の領域です。以下の3領域は求め方が分かれる例で、いずれも5年毎の更新制と記されています。31領域を通した一般則として書かれているわけではないので、狙う領域の周期は個別に確認してください。

消化器外科：直近5年間に、手術難易度区分に示された手術を術者または助手として100例以上経験する。2011年1月1日以降の手術は、NCD（National Clinical Database。日本の外科系の手術症例を登録する全国規模のデータベース）に登録されているものに限られる
乳腺外科（資格名は乳腺専門医）：過去5年間に乳癌症例を100例以上診療し、研究業績8点以上と研修実績30点以上を満たす
がん薬物療法：5年間に50単位の業績を取ったうえで、更新試験に合格する

単位と点を換算する方法も、換算に使う係数や配点の細目も制度概報に載っていないため、単位で更新する領域と点で更新する領域を並べて重さを比べることはできません。手術の症例数を求める領域では、手術から離れているあいだは症例をためられない計算になりますが、これは条件から本記事が読んだ話で、離脱した場合の扱いは規定を置いている領域を除いて制度概報に書かれていません。

上の3領域には入りませんが、脳神経内科（資格名は神経内科専門医）は離脱の規定を置いています。単位を満たせない場合に学会の認定更新委員会へ願い出れば1年間の保留が認められ、制度概報はこの期間を「専門医の広告可」と記しています。その後は最長3年間の資格停止で、この間は「専門医の広告不可」、資格停止が3年を超える場合は資格喪失と制度概報は書いています。停止の上限が3年であれば3年を超える状態は起きないはずで、この2つの3年が同じ数え方なのかは制度概報から読み取れません。なお、これは学会の規程上の扱いで、医療機関の広告に実際に出せるかどうかは厚生労働省が別に定めます。この点はのちほど広告の節で扱います。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

整備基準や更新基準が固まっていない領域

31領域すべてが同じ完成度で動いているわけではありません。整備指針は、機構がすべての領域に共通して適用する制度設計の指針で、整備基準はこの指針にもとづいて領域ごとに研修内容や施設の要件を定める文書、更新基準は更新の要件を定める文書で、どちらも学会が作り、機構の承認で運用が固まります。領域の認定と整備基準の承認は別の手続きなので、認定はされたが整備基準は承認されていない状態が生じます。次の6領域は、整備基準か更新基準のどちらかが確定していません。

アレルギー、感染症、老年科の3領域：厚生労働省の一覧で、整備基準の審査結果の欄が承認保留になっている
内分泌代謝内科の1領域：同じ欄に、整備基準の提出そのものが見送られたと注記されている。内分泌代謝・糖尿病内科と別の医師像を求めることが困難だった、というのが挙げられている理由
放射線診断と放射線治療の2領域：こちらは整備基準ではなく更新基準の話で、更新基準案を機構に提出したものの、整備指針が近く改訂されるとのことで差し戻された状態にあると制度概報が書いている

このうちアレルギー、感染症、老年科、放射線診断、放射線治療については、制度概報に令和6年度までの合格率が載っています。試験は実施されていて、止まっているのは機構が制度を承認する手続きのほうです。前の節までに示した老年科の2年以上のような条件も、学会がいま運用している内容であって、機構の承認を経て確定したものではありません。

出典：厚生労働省「サブスペシャルティ認定領域一覧」、日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

広告でサブスペシャルティの領域名を出せるかどうか？

取得したサブスペシャルティ領域の資格をクリニックの看板やウェブサイトに掲げてよいかどうかを決めるのは、機構ではなく厚生労働省です。医療法は広告してよい資格を限定していて、認められていない資格名を掲げると医療広告規制に触れます。

基本領域については結論が出ています。2024年3月25日に、医療に関する広告を扱う厚生労働省の分科会で、2028年に機構認定の専門医と同じ名称の学会認定専門医は広告できなくなることが決まりました。基本領域では、従来の学会認定専門医が機構の更新基準に合致すれば機構認定へ移行します。サブスペシャルティ領域で同じ移行がどう進むのかは制度概報に記載がなく、これから受験する人がどちらの認定を受けるのかも読み取れません。

サブスペシャルティ領域については、2024年1月29日から検討が始まっています。連動研修を行う機構認定の専門医は広告可能とし、それ以外の機構認定専門医と学会認定専門医は個別に審査する、という方向性だと機構は説明しています。この「連動研修を行う」が、連動研修に分類された領域を指すのか、本人が実際に連動研修を経て取ったことを指すのかは、制度概報の書き方からは決まりません。機構自身も、サブスペシャルティ領域の専門医制度が完全に確立していない現状もあって結論は現時点では未定だとしています。

この論点が問題になるのは、自由診療や開業を視野に入れる場合です。サブスペシャルティ領域の多くはまだ学会認定の段階にあり、学会認定のままの専門医は個別の審査を受けます。ただし審査に通る可能性はあるので、名乗れなくなると決まったわけではありません。いま広告に出せるかどうかは、厚生労働省の医療広告ガイドラインで広告可能とされている資格の一覧で確認してください。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

まとめ｜領域を決める前に確かめること

制度のどこに位置する資格か：基本領域の専門医を取ったうえで受ける、二段階目の資格です。基本領域を飛ばして取ることはできません
どの領域があるか：2025年12月19日時点で31領域です。ただし婦人科腫瘍は制度概報に領域ごとのページがないため、本記事の年数や合格率は当てはまりません
いつ研修を始められるか：連動研修が認められた15領域では基本領域の研修と重ねられますが、一覧の分類と領域ごとの運用が食い違う場合があり、入口の基本領域によっても変わります
起点がどこの何年か：卒後、臨床研修終了後、基本領域の専門医取得後のどれで数えるかが領域で違い、このどれにも当てはまらない書き方の領域もあります。同じ3年でも受験できる年が数年ずれます。領域ごとの条件は本シリーズの領域別の記事で扱います
試験がどれくらい通るものか：制度概報の平均の行は令和6年度で89.1%です。これは領域ごとの平均ではなく、29領域を通した全体の合格率です。領域ごとの幅は大きく、受験者が数十人の領域では振れます
5年後に更新条件を満たせる働き方か：本記事で引いた3領域では、消化器外科が手術の症例数、乳腺外科が診療の症例数と業績の点数、がん薬物療法が単位と更新試験を求めます。周期も単位も31領域の一般則ではないので、狙う領域を個別に読んでください
制度が固まっている領域か：6領域は整備基準や更新基準が確定していません。このうち5領域は制度概報に合格率が載っていて試験は実施されていますが、条件が変わる前提で見ておく必要があります
取った資格を名乗る予定があるか：医療広告に出せるかどうかは検討中です。開業を視野に入れるなら、研修方式の分類が手続きの重さに関わる可能性があります

初期研修中であれば、いま決めるのは進む領域そのものではありません。自分が考えている基本領域から進めるサブスペシャルティ領域があるかどうかを、領域ごとの申請資格で確かめるところから始められます。

出典：日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」

参考文献

厚生労働省医道審議会医師分科会医師専門研修部会「サブスペシャルティ認定領域一覧」2025年12月19日現在. https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/001675411.pdf
日本専門医機構「日本専門医制度概報令和7年度版」. https://jmsb.or.jp/wp-content/uploads/2026/03/gaiho_2025.pdf
日本専門医機構「サブスペシャルティ領域について」. https://jmsb.or.jp/subspecialty/